2022年11月8日
築地大橋 平成30年度 土木学会田中賞(作品部門)受賞
DNホールディングスグループの大日本コンサルタント株式会社および株式会社ダイヤコンサルタントは、2022年11月16日(水)、17日(木)にサンシャインシティ展示ホール(東京都豊島区)で開催されます 「Construction Xross(略称:C-Xross)建設技術展2022関東」に合同でブース出展いたします。
皆様のご来場をお待ちしております。
「Construction Xross 建設技術展2022関東」開催概要
日時:2022年11月16日(水)10:00~17:00、17日(木)10:00~16:00
会場:サンシャインシティ展示ホールC+D 文化会館ビル2F・3F(東京都豊島区東池袋3-1-4) ※入場無料、事前登録不要
主催:日刊建設工業新聞社
Construction Xross 建設技術展2022関東
https://www.decn.co.jp/kengi2022/index.html
重要拠点間のつながり、地域の安心・活力・魅力等への配慮など平常時の観点に加えて、災害発生による道路寸断箇所・迂回経路の予測など災害時の観点から、道路ネットワークの災害リスクを想定し、影響の要因分析や、AIを活用した道路整備の優先度を評価することで、地域の災害リスクの最小化と整備効果の最大化を図ります。
① 管理エリア全体を対象に「面的」に道路の整備優先度を評価
② 災害時は、救助・救急・物資輸送などの計画も踏まえシミュレーションし、総合的に評価
③ AIを取り入れた評価技術と独自のハザード予測技術をミックスした総合評価を実施
(関連情報)【動画】テレビ番組「賢者の選択」で、先進的道路都市整備計画システムが紹介されました。
橋梁をはじめとした社会インフラの維持管理においては、⼈員不⾜や予算不⾜に伴うサービス⽔準や安全性の低下、計画と実施の不整合など、課題が山積しています。これらの課題に対し、PDCAサイクルの各フェーズで活用可能な当社独自の要素技術にAIを適用し、次世代を見据えたインフラマネジメントに関するトータルエンジニアリングを実現します。
①既存の維持管理システムにAIによる操作支援や分析機能を搭載した「道の知恵袋+(プラス)」
②ドローンによる画像点検、AIによる損傷検出や補修数量算出などを兼ね備えた「橋梁点検支援」技術
③道路橋床版の深刻な損傷から守る「SIVE」等、調査モニタリング技術
「マルコ®」は、橋梁点検に特化して開発したマルチコプタシステムで、以下の特長を有しています。
① ロータの揚力差を機械的に制御する「デルタスリーヒンジ」機構を搭載
⇒耐風安定性および操縦性を向上させます。
②対象構造物との位置関係を把握するための「超音波センサ」と「2次元LiDAR」を装備
⇒自動間隔一定制御と自動正対制御の実装により、一定品質の画像取得が可能です。
③被写体照度が不足する場合に活用可能な「専用高輝度照明」を搭載
⇒被写体照度1000lx以上で0.2㎜、2000lx以上で0.1㎜のひびわれを視認可能です。
「水文観測総合アプリ」は、水文調査の効率化とヒューマンエラーの軽減を目指して開発しました。アプリをインストールしたiPhoneやiPadを現場に持って行き、観測機器の通信機能等によってデータを送信すれば、瞬時に流量が計算できます。塩分希釈法、断面流速法、容器法に対応しており、現場での作業時間短縮や計算ミスの防止に役立ちます。
「ダイヤ電子野帳」は、数値地図を取り込み、走向傾斜を入力することで地質図が描画される地質踏査のアシストツールです。また、走向傾斜の計測、露頭の写真撮影、簡易スケッチを行うための連動アプリで、ルートマップを自動作成することもできます。電子野帳の登場は、従来からの地質踏査方法を画期的に革新する地質踏査のDX革命です。
のり面や斜面の点検は、主に作業者が係留ロープによりのり面にぶら下がって直接目視により行う方法かドローンを用いた上空からの撮影の2パターンが考えられますが、それぞれ費用の問題や人手不足、作業の危険性、調査に許可が必要であったり交通規制が必要になったりする可能性がある等の問題があります。今回開発したのり面点検装置は、規制にかからず許可を必要としない、近接目視と同等の検査を可能とし、さらに障害物を浮上回避することが出来る吊り下げ型のり面近接目視調査装置です。
コンクリート構造物や鋼構造物、転石・浮石、岩盤等を破壊や掘削調査することなく、衝撃弾性波(透過波および反射波)の伝播特性の変化を利用して、調査構造物の表面から地中部分の深さや大きさ等の形状寸法、内部の損傷(亀裂の位置や幅等)や劣化の度合いを簡便に把握・評価・診断することを可能とします。
【お問い合わせ先】
~ 人と自然が微笑む社会へ ~
DNホールディングスグループ
大日本コンサルタント株式会社 広報室 e-mail:info@ne-con.co.jp
※お問い合わせ総合窓口からもお受けいたします。
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